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英語学習と早期教育

文部科学省は、日本の伝統的な「読んで訳す」英語教育から、コミュニケーションの手段としての英語教育へ、少しずつ舵を切ってきました。そしてついに、小学校での英語教育の導入に踏み切りました。

目次

英語学習と早期教育

文部科学省は様々な英語教育の改革を試みてきました。そして今、小学校3年生からの英語学習が始まりつつあります。この流れは、英語教育の低年齢化を一気に加速するかもしれません。

今までは何をやっていたのか

日本人の英語力の低さは、残念ながら世界的に有名です。

当初、日本人は、その原因が日本語の特殊性にあると信じてきました。しかし近年の国際交流の大きな潮流の中で、英語力に優れたアジア系やアフリカ系の多くの人々、そして日本語が非常に達者な多くの外国人を目の当たりにして、ようやく日本人は焦ってきました。

日本人は努力していなかった訳ではありません。大学の入学試験の重要科目でもあり、大学を卒業すれば、合計で10年もの歳月を英語の学習に費やしてきたことになります。

ただその方向は、これまで余りにも見当はずれでした。これには大学の責任も大きいと思います。驚くべきことに、大学では「外国語を学ぶ目的は話せるようになることではない、その国の文化を学ぶことである」などと主張する人々が多数派で、話す・聞くという教育は、長いこと無視されてきました。

今、何をやろうとしているのか

さすがに今では、コミュニケーションとしての英語教育を堂々と否定する人々は、大学でも殆ど見かけなくなりました。

しかし今は社会現象として、逆の方向への極端化が懸念されます。最近の「コミュニケーション」→「英会話」→「早期教育」という3段階的発想は、短絡的に過ぎるように思います。
前回の記事にも少し書きましたが、生活圏が英語環境に無い状態で早期から英語学習を始めることについては、多くの専門家が警鐘を鳴らしています。

小学校での英語教育の導入についても、当初は大きな議論がありました。早期教育に反対する人々には、むしろ英語に堪能な人々が目立ちます。このような人々は、外国語を習得することの難しさを良く知っており、「子供のうちに始めれば誰でも話せるようになる」という考えを安易なものとして、警告を発しています。

理系の人としては、藤原雅彦さんという数学者がその一人です。藤原先生は小学英語の導入に際して諮問委員会のメンバーの一人だったそうですが、「英語の前にまず国語である」と色々な席で強く反対意見を述べておられました。ある週刊誌の記事では、「早期教育で何でも解決すると思っているのは、例外なく英語をろくに勉強してこなかった人々だ!自分の英語力を、教育が遅かったことに責任転嫁している!」と言い切っておられましたが・・・

異なる言語は、異なる構造を持ち、そして異なる概念によって組み立てられています。生活圏が英語環境にない場合、異なる視点での概念を客観的に理解できる精神年齢が必要です。それ以前に、だらだらと「慣れ親しむ学習」を続けると、言葉の成り立ちをきちんと理解できずに、学習の遅滞を招き、後の本格的な学習を困難にします。

日本国内で英語を学ぶ場合には、むしろ母国語が固まり、言葉を客観的に捉えられる年齢に達してから、きちんとした英語をスピード感を持って学ぶ方が、確かな語学力が形成されます。具体的な方法については、今後議論して行きたいと思います。

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